ホテルのキャンセル料を払わない方法【実体験を紹介】

直前でホテルをキャンセルすることになって、キャンセル料を請求されないか不安になっていませんか。

ホテルに宿泊しないのであれば払いたくはないですよね。

 

キャンセル料が発生する状況では、ホテルからキャンセル料が請求されることが多いです。

ただし、必ず請求されるわけではないです。

 

キャンセルする理由によって、ホテルがキャンセル料の請求有無を判断することがあるからです。

 

実際に私や私の家族がホテルをキャンセルしたときに、請求をされなかったケースがあります。

この記事では、キャンセル料を請求されたときの対応方法や払わないようにする工夫などを紹介していきます。

 

この記事でわかること 
・キャンセル料の請求を無視することの影響
・キャンセル料を請求されない可能性があるケース
・ホテルを予約するときに注意しておきたいポイント
・キャンセル料が発生するホテルをキャンセルする方法

 

 

ホテルのキャンセル料って払う必要あるの?

 

残念なお知らせになりますが、結論から言いますと払う必要があります。

 

弁護士サイトを確認したところ、キャンセル料を払わないことは、債務不履行になるので、支払い義務が発生します。

無断キャンセルは「債務不履行」にあたる

民法上における損害賠償の義務が生じるケースは、主に次のとおりです。

債務不履行に基づくもの(民法 第415条)
不法行為に基づくもの(民法 第709条)

債務不履行は、契約の当事者が契約内容に従った義務を履行しない場合に生じるものです。
一方、不法行為とは、故意または過失によって他人の権利や利益を侵害した場合に生じます。

ベリーベスト法律事務所より引用

 

キャンセル料の請求を無視したら?

 

キャンセル料が発生する状況でキャンセルすることをホテルに連絡をしないと、ほとんどの場合でキャンセル料を請求されると考えてください。

予約時に記入した電話番号やメールアドレスに連絡が来て、請求書が送付される可能性が高いです。

 

楽天トラベルやじゃらんなどの予約サイト経由でも、ホテルから連絡がくるケースがほとんどです。

 

キャンセル料の請求書が送付された以降も無視を続けた場合、あなたの情報がホテルの顧客情報データに記録が残り、次回以降の予約に影響が出る可能性があります。

これはキャンセルしたホテルだけではなく、系列のホテルに共有される可能性もあるので注意してください。

 

また万が一、ホテル側と揉めて民事訴訟を起こされたら、確実に敗訴となります。

請求された場合は、速やかに支払うようにしましょう。

実際にはホテルが民事訴訟を起こすのはレアケースではあります

 

キャンセル料を請求されない可能性があるケース

 

ホテルは基本的にはキャンセルポリシーに従って、キャンセル料の請求を行っていきます。

 

しかし、次の場合はキャンセル料を請求されないことがあります。

・悪天候や自然災害など、宿泊者に非がない
・病気(インフルエンザやコロナウイルス)を患った
・他の日に予約を変更する

 

上記の場合でも請求されるときはされます。

決めるのはホテル側なので、誠心誠意をもってホテル側と調整をしてください。

 

実際にあったキャンセル料を払わなかった事例

 

実際にキャンセルが出来た例を紹介していきますので、参考にしてください。

 

ケース1:コロナ禍で感染者が拡大している中で、出張がなくなった

 

私は都内で働いていますが、北信越にある食料品工場に現場視察で出張をする予定が決まりました。

ホテルも予約していましたが、出張前日に工場長から県外からの来訪はNGと通達が出ました。

 

都内での感染者数が日々増加しており食料品を扱っていることもあり、このような判断になったようです。

この判断については、訪問される側もする側も何かあったときに責任が取れないため、正しい判断だと思います。

 

ただ連絡をもらった段階で、ホテルはすでにキャンセル料が発生する状況でした。

 

直接ホテルへ連絡を入れて事情を説明したところ、快くキャンセルを受けてくれました。

コロナ禍では、臨機応変に対応してくれるホテルも多いと思います。次回、行くときには必ずこのホテルで宿泊します。

 

ケース2:予約した日にちを間違えてしまった

 

これは私の完全なミスです。。

 

仕事で出張が入ったときに土曜日に宿泊なのに金曜日で予約を入れていました。

予約日が間違っていることに気が付いたのは、金曜日(当日)でした。

 

すぐにホテルへ直接電話をして事情を説明したところ「キャンセルをではなく予約変更するなら良いですよ」と、快く変更してもらえました。

 

別日で宿泊できるなら、日程変更するのがベストです

 

ケース3:コロナ禍で感染者が増えたため旅行をキャンセルした

 

こちらは私の家族がキャンセルできた例です。旅行ツアーのキャンセル例です。

 

2020年3月に姉は新婚旅行でヨーロッパ旅行を計画していましたが、この時期はちょうど新型コロナウイルスが世界的に拡大してしまった時期です。

キャンセルを決断したのは2月で、日本国内での新型コロナウイルスの感染者数はまだ少ない状況でした。

 

ただ世界規模では感染拡大し、特にヨーロッパ諸国で感染が広がっていました。

 

姉は行きたい気持ちを必死に抑え、キャンセルする決断をし旅行会社に連絡を入れました。

しかし、旅行会社からの返答は「キャンセル料の請求(旅行代金の20%)」でした。

 

連日、イベントの自粛や延期で自粛ムードが出てきている中でしたので、ニュースや世論も後押しし、最終的にはキャンセル料を免除してもらえました。

 

かなりレアケースですが、20%とはいえ海外旅行ですのでかなりの金額が免除されました。

まだ姉は新婚旅行には行けてませんので、早く行けるようになってほしいですね。

 

ホテルを予約するときに注意するべきポイントは?

 

キャンセルポリシーはきちんと読みましょう

 

主要ホテルの基本的なキャンセルポリシーをまとめました。参考にしてください。

ビジネスホテル100%50%20%0%
東横イン当日16時以降なしなし当日16時まで
アパホテル当日前日なし2日前まで
ドーミーイン当日前日なし2日前まで
ルートイン当日前日2日~3日前まで4日前まで
外資系ホテル100%50%20%0%
シェラトンホテル2日前15時以降なしなし2日前15時まで
ヒルトンホテル当日なしなし前日まで
ハイアットホテル2日前なしなし3日前まで

 

上記はあくまで基本的なポリシーなので、シーズンやプランによっては、キャンセルポリシーが異なります。

詳細はホテルや予約サイトを確認して下さい。

 

早割プランなど、お得プランを予約した場合

 

早割などのお得プランを予約した場合は、キャンセル不可のプランもあります。

お得なプランで予約をする場合は、キャンセルポリシーをしっかり見てから予約をしてください。

 

シーズンによって異なる場合あり

 

花見や紅葉シーズンに観光客が集中する観光地や、夏場のリゾートホテルでは、通常とキャンセルポリシーが異なる場合があります。

宿泊料も通常より高い時期ですので、予約は慎重に行って下さい!

 

イベント開催をしている場合

 

近隣でイベントがある場合、地域全体で宿泊者が増えているため、キャンセルポリシーが変わる可能性があります。

スポーツイベントやライブイベントでホテルを予約される方は注意してください。

 

ホテルをキャンセルをする方法

 

ホテルに直接電話がおすすめ

 

キャンセル料が発生する状況でやむを得ずホテルをキャンセルする場合は、直接ホテルへ連絡を入れましょう。

 

電話で入れるのが一番交渉がしやすいです。連絡を入れないで無断でキャンセルすることは、絶対にやめましょう。

きちんと理由を説明したうえで、ホテル側のキャンセル料に請求有無を確認してください。

 

 

まとめ

 

ホテルごとにキャンセルポリシーを決めているので、キャンセル料の請求もホテルの判断になります。

キャンセルをするときは、なるべく早めに連絡をしてホテルに請求有無を確認しましょう。

 

基本的にはキャンセルポリシーでキャンセル料が発生する状況下では請求されることが多いですが、やむを得ない理由があるときはきちんと説明をしてみましょう。

ホテルによっては、キャンセル料を免除してくれることがあります。

 

ただし、大きな事情がなくキャンセルをするときは、嘘はつかずにきちんと謝罪をするようにしましょう。

宿泊日を変更などで免除されるケースもありますので、誠心誠意をこめて謝罪をし、キャンセル料が請求されてしまったら、きちんと払うようにしてください。

 

最後まで見てくださりありがとうございました!

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